環境・エネルギー

ペロブスカイト型太陽電池によるクリーン&グリーンエネルギーとカーボンゼロ・イノベーション

ペロブスカイト太陽電池とは、ペロブスカイト結晶(Perovskite Solar Cell、PSC)を用いた太陽電池で、2009年に、宮坂力桐蔭横浜大学特任教授(ノーベル賞候補にも)により発明されています。 このペロブスカイト構造を持つ特殊な原料をプラスチック製フィル…

グリーントランスフォーメーション(GX)とカーボンゼロ・イノベーション

日経紙で元旦から始まった「第4の革命 カーボンゼロ」という1面にスペースを取ったシリーズ。私はその内容や事例レポートを「カーボンゼロ・イノベーション」と捉えています。昨日1月3日の特集対象は、NTT。使用電力量が国内発電量のなんと1%を占めて…

めざすべき水素社会とエネルギー自給自足社会:脱炭素による環境と経済で社会はどう変わるか-3

今月12月1日から今日12月24日までの日本経済新聞に掲載された環境とエネルギーに関する朝刊記事(朝刊休刊日は夕刊)の見出しのリストをテーマ別に分類し、少し考えるところを記してみたいと思います。 分類は、以下のようにしました。 1.再生可能エネルギ…

脱炭素宣言後の日経関連記事リストからイメージする:環境と経済で社会はどう変わっていくか-2

前回の◆ 脱炭素大合唱、菅内閣の狙い:環境と経済で社会はどう変わっていくか-1(2020/12/23)を受けて、今回は、今月12月1日から今日12月24日までの日本経済新聞に掲載された環境とエネルギーに関する朝刊記事(朝刊休刊日は夕刊)の見出しをピックアップ…

脱炭素大合唱、菅内閣の狙い:環境と経済で社会はどう変わっていくか-1

温暖化ガスゼロの所信表明以後、日経などは、毎日、脱炭素、再生可能エネルギー、EV、ガソリン車規制などの記事満載です。これをみるだけで、政府と財界とマスコミが一大キャンペーンにこれから取り組んでいくことが分かりすぎるくらい分かります。要するに…

脱原発を宣言できないエネルギー国家戦略、その政治と行政:新エネルギーシステム改革-6

原発の使用済み核燃料を再利用する青森県六ケ所村にある日本原燃の再処理工場施設は、国策で進める核燃料サイクルの要になる(はずだった)。再処理工場は各地の原発で使い終わった核燃料から、原子炉内で燃えやすいプルトニウムとウランを取り出して再利用…

非効率石炭火力発電段階的休廃止と脱炭素への道、表と裏:新エネルギーシステム改革-6

今年2020年1月21日に「革新的環境イノベーション戦略」が、政府が公表した。日本主導で世界の脱炭素社会実現すべく、5分野16課題39テーマにおいて技術開発を進める。これらの革新的技術が開発され普及すれば、世界で毎年排出されるCO2、約490億トン以上の削…

2050年再生可能エネルギー100%達成を目標に:新エネルギーシステム改革-4

これからのエネルギービジネスに求められるのは「3つのD」という。NTTがエネルギービジネスのキーマンとされる要因がここにある。3Dとはなにか。1.脱炭素化(Decarbonization)地球温暖化対策へのキーワードだ。 この続きは 2050society.com

電力料金の公正な競争基盤確立の条件:新エネルギーシステム改革-3 

本質的に不公平な競争状態にあるなか、飛び込んできたのが、NTTが、再生可能エネルギー事業に参入し、2030年までに自社の発送電網を整備するというニュース。国内再生エネルギー発電容量の1割にあたる750万kwの発電能力を保有し、独自の発送電網も使って顧客…

不自由化と一体だった電力自由化、本来の道筋:新エネルギーシステム改革-2

2016年4月電力小売り全面自由化から4年経過した今年2020年4月1日。大手電力が送配電部門を分離し、政府主導の電力改革が総仕上げに入ったとされるそうだ。とんでもない話だ。 この間の電力自由化をめぐり、利用者である個人や法人のメリット・デメリットを…

ウィズコロナの2020年に再定義・再構築すべき2050年エネルギー国家戦略:新エネルギーシステム改革-1

実は、環境・エネルギー問題への関心は、5年以上前から高く、既に閉鎖したブログサイトのカテゴリーの一つとして、その動向を追い、相当のブログを書いてきた。ごく一部は、http://huma-net.com に移行したが、より多くの記事は、移行せずに廃却してしまっ…

エネルギーハーベスティングやグリーン水素構想が水素社会創造を側面支援するエネルギーシステム改革-4

苛性ソーダを生産するトクヤマが、トヨタ自動車の燃料電池車ミライに搭載の燃料電池システムを用い、共同で燃料電池発電機(FC発電機)の実証運転を開始したことを発表した。 要約すると、同社の主力製品である苛性ソーダを生産する時に副次的に発生する水素…

再生可能エネルギー関連でのわが国の最近の動向

コロナとは無関係に、細々ではあるが、自治体レベルや地域・企業レベルでのエネルギー自給自足の取り組みが広がりつつある。 例えば、豊田通商、今年5月、国内全事業所使用エネルギーを100%再生エネルギー化した。◆ 豊田通商、国内全事業所で「実質100%再…